悠長に日本国内のSafetyNetについての書籍を書き進めていたら、個人的には、ロイター記事を読む時間もほとんど無くなっていたし、ブログサーフィンをする時間も減らしていたら、世界の金融収縮がとんでもない方向へ向かっていた。

ここ１０日あまりはブログの更新も、マクロ経済の基礎知識にだけ力を入れて、マーケット情報については、私個人はブログ内容をかなり手抜きしていた。とういか、今はそういう時期なのだ。個人の投資家におかれましては、今は「世界株式市場という名のマーケット」に興味を持ってはいけない時期であるということは、なにとぞ肝に銘じてください。
個人投資家の方に置かれましては、今は本業に精を出して、じっくり資産形成の勉強を腰をすえてしてください。
あるいは、資産形成では「質への逃避」をしてください。
「質への逃避」というのは、一部の自分の金融資産を、国内市場では現金や日本国債の保有へと切り替えること、海外市場では外債や外貨建てMMF保有へと切り替えることです。
個人の投資家が、内外の株式市場へ新規参入するのは、今は早すぎるし危険すぎるのです。

けれども、どうしても海外株式市場に興味を感じてしまう人は、このブログ堀古英司　ウォール街から〜米国株の魅力〜 の7月３日のブログ記事次の破綻に連銀救済はないも是非とも熟読して参考にしてください。

私個人は「FRBの次の利上げは当分無い」と見る人間なので、堀古英司氏の意見とすべて同じではなく、だから私と堀古氏とは、ちょっと結論が違うのだけど、堀古英司ブログでも、「個人投資家の方が今年の夏は内外の株式市場へなぜ新しく参入しないほうが良いのか？」が、かなりよく説明してあります。是非とも参考にしてください。（以下、抜粋全文　引用）

先月初旬、バーナンキFRB議長はマサチューセッツ州で講演し、長期的な期待インフレ率の上昇を断固阻止する旨の発言をしました。その発言をきっかけに金利が急上昇、現在、年内に利上げが実施される確率は80％に上っています。

言うまでもなく、去年の今頃は5.25％だった政策金利が今年の3月2.00％まで引き下げられてきた大きな目的は金融システムの安定化です。確かにクレジット市場は3月中旬と比べると幾分改善はしてきています。しかし株式市場では金融セクター株は軒並み下落、特に地方銀行や中小金融機関に至っては3月中旬の安値を大きく下回っていて、とても「金融システムの安定化」が達成されたと言える状況ではありません。もちろんバーナンキ議長がこのような状況を理解していないという訳ではないでしょう。むしろバーナンキ議長は意識的にこのような発言を行ったように感じます。

即ち、バーナンキ発言には２つの目的があったように思います。第一に、これまで金利もかなり積極的に下げてきたし、流動性も十分に供給してきた。3月からは大手証券会社を含むプライムディーラーに対する直接貸出を6ヵ月以上続けるという大胆な政策も実施した。これは、この間に十分に資本を増強しなさいよ、この間に資本増強をしなかった金融機関を救済する意図はありませんよ、というメッセージを市場に送る目的。そして第二に、原油先物市場への機関投資家の資金流入が顕著になってきた事から、金利を引上げて資金の移動を促すという目的。なるほど、これだけ急速に原油高が進行する中、金利を引上げて原油高が阻止できるのであれば、それはかえって経済の安定につながるという見方もできます。

一方、前号で書かせていただいた通り、金融機関の保有証券及びその損失額の開示姿勢は不誠実なのが現状です。大手金融機関は昨年第４四半期、そして今年第１四半期の決算発表時にそれぞれ大規模な資本増強を行っています。もうお馴染みになったSWF（政府系ファンド）が積極的に応じた事もあって、これまでの資本増強は非常にスムーズに進みました。しかし今回で資本増強の大きな波は３回目です。「すみません、また損失が出ました。お金を出してもらえないでしょうか」というオオカミ少年に、投資家はどのような態度で接するでしょうか。

金融機関の不誠実な姿勢、そして連銀のスタンスを見ていると、３月にあったような、連銀による金融機関救済はもう期待しないほうが無難に見えます。３月、最も懸念されていたのは一金融機関の破綻よりも、連鎖倒産など金融システムが麻痺してしまう可能性でした。しかし今となっては、連銀が金融システムを麻痺させるような状況は放ってはおかないだろうという前提さえ甘いように見えます。

現在、破綻の予備軍は様々な所で見え隠れしています。航空業界、自動車業界、住宅業界、金融業界、債券ヘッジファンド、そしてその中の一つでも破綻した場合、保険や金融商品などを通じて多くの金融機関に影響が及ぶシステムになってしまっています。ポートフォリオは「次の破綻に連銀救済はない」事を前提に構築しておく時と考えています。

私個人はアメリカFRBは次の利上げも利下げも考えていないように、どうしても思えてしまう。
いくらなんでも、「RFBが金融収縮のときに利上げを実施する」なんて、ありえない。邪道過ぎる。
今の時期に、FRBの利上げは、いくらなんでも邪道過ぎるのだ。日本の１９９１年のバブル崩壊を詳細に調べ上げているFRBが、今この時期に利上げを実施するなんてことは、私個人は「ありえない」と思うのだ。
だから、アメリカ政府は、資源コモディティー価格の急騰については、利上げ以外の手段を使うとは私は思う。私と堀古氏とはこのあたりの見方がかなり違う。
「やや邪道」だけど、アメリカ政府はアメリカドル買いへの為替介入という手法と、資源コモディティー市場で暴れているヘッジファンドや機関投資家の監督強化（一種の規制強化）という手法へと、動くと私個人は思ってしまう。この二つの手法も「やや邪道」だけど、「金融収縮時のFRBの利上げ」よりは「邪道」ではない。

ただ、「アメリカ経済は今はアメリカ発アメリカ通貨危機・アメリカ発金融収縮」と言う名の大きなデフレスパイラルに陥りかけているという点については、私は堀古氏と同意見。これに追い討ちを掛けるような、世界同時資源コモディティー価格の急騰である。
アメリカFRBは金利を下げたくても、世界の巨大な余剰資金が既に資源コモディティーへと向かってしまっているので、アメリカ通貨危機が再燃し始めても、アメリカFRBは、これ以上の利下げも実施できない。利下げも不可能なのだ。アメリカFRBは、まさしく利上げ・利下げ両方で「金縛り」なのだ。
FRBがこれ以上の利下げをしたら、資源バブルをさらに加速してアメリカ経済自身の首を絞めてしまうのだ。だからFRBは金融収縮が再燃しても、利下げも不可能。

けれども、私個人は堀古英司氏の下記の部分には激しく同意する。
（しつこいようだけど、再び　一部抜粋引用）

（アメリカ）金融機関の不誠実な姿勢、そして連銀のスタンスを見ていると、３月にあったような、連銀による金融機関救済はもう期待しないほうが無難に見えます。３月、最も懸念されていたのは一金融機関の破綻よりも、連鎖倒産など金融システムが麻痺してしまう可能性でした。しかし今となっては、連銀が金融システムを麻痺させるような状況は放ってはおかないだろうという前提さえ甘いように見えます。

現在、破綻の予備軍は様々な所で見え隠れしています。航空業界、自動車業界、住宅業界、金融業界、債券ヘッジファンド、そしてその中の一つでも破綻した場合、保険や金融商品などを通じて多くの金融機関に影響が及ぶシステムになってしまっています。ポートフォリオは「次の破綻に連銀救済はない」事を前提に構築しておく時と考えています。

個人の投資家の方に置かれましては、「次の破綻に連銀救済はたいして期待できない」ことを前提に、是非ともポートフォリオを組みなおしてください。
具体的には、内外の株式市場の占める割合が自己のポートフォリオの中で大き過ぎる場合は、下げたほうが良いということです。今は、中長期的視野にたっての健全なアセットアロケーションが一番大切な時期になっているということだけは確かです。
あるいは、今から内外の株式市場へ新規に大量に参入することはあまりに危険すぎるということです。
資産形成の初心者は、今は「質への逃避」をするのが一番良い時期だということです。

けれども、「アメリカの商業銀行の雄であるシティーバンクやアメリカの自動車メーカーの雄であるGMが、今年の春のベアスターンズみたいに、もしかしてひょっとして、株式市場でとことん値を下げてジャンク同然になって、どこかの投資銀行の傘下に入ったり、あるいはTOYOTA自動車（？）の傘下に入ったりするなんてことは、起こるのだろうか？？？」と想像してみようと思っても、どうしても想像できないのが、私の頭の固さ・古さなのである。
想像できないっ手羽・・・・。

一番極端な例を挙げてしまいましたが、この「想像できないことが起きても不思議ではない。この想像できないことが起きることが、ますます現実味を帯び始めてしまっている」のが　今年の夏の内外の株式市場なのです。

個人投資家の方におかれましては、なにとぞなにとぞご注意くださいませ。
個人投資家の方は、今は内外の株式市場では「何もしない」のが一番無難です。
幾度も繰り返しになりますが、内外の株式市場には、もっともっと値が下がってから「アメリカ大手金融機関をいたぶるようにしてから」参入するのが今は一番懸命なように思えます。
さらに初心者の個人投資家の方におかれましては、幾度も繰り返しになりますが、世界の株式市場が力強く反転するようになってから、世界の株式市場へ再び参入しても、決して遅いということは、まずありません。

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